【株価指数】とは　
資産運用/資産形成とともにひも解くために　

　日本国内でも毎日のように耳にする《日経平均》は、一般の人でも名前を聞いたことがあるほど、日本でもっとも有名な指標といえます。　　　　

　「日経」の名前から想像がつくことでしょう、『日本経済新聞社が公表』しています。

　東京証券取引所 / プライム市場(旧 ; 東証市場第一部)に上場企業中、自動車では“トヨタ“や“日産”～通信では“NTT”や“KDDI”～食品では“味の素”や“明治HD”・・・など約1,800社の内、日本を代表する225銘柄が選ばれて、「その株価の平均値に特殊な修正を加えて算出されたもの」が⇒『日経平均株価』なのです。いくつかの指摘される問題点として、「一部の値がさ（株価の高い）株の影響度が大きすぎること」、逆に「時価総額の大きい会社の影響が軽微なこと」・「銘柄選定の透明性がないこと」・「225銘柄に選定することで→分散性が落ちること」…などが挙げられます。

　語弊がありますが⇒『株式市場の動きを正しく反映していない歪んだ指標である』という視点から、個人投資家で日経平均の動きを参考にせず、類似の指標である《TOPIX》の方をより重視している方も多いようです。

　『アメリカで最も古い株価指数』であり→ダウ・ジョーンズ社がアメリカ市場に上場している代表的な30銘柄を選び、その株価の平均値に特殊な修正を加えて算出されます。

　「ダウ平均」などと呼ばれますね、世界で一番有名な指標といえます。

　『30という銘柄の少なさ』・『選出理由の不透明さ』などから“批判の声”もあるようです。しかし⇒『採用銘柄の人気の高さと継続性から、世界経済の動向を考える上で欠かせない指標』となっています。

　過去、2018年10月04日に、NYダウは終値ベースで史上最高値を記録し『アメリカ経済の好調さ』を示しています。

　機関投資家は、株式運用の基準指数として《日経平均》よりも《TOPIX》を利用する現状です。

《日経平均株価》と並び、日本株の動きを表す指数である《TOPIX（東証株価指数）》は⇒『東京証券取引所 / プライム市場(旧 ; 東証市場第一部)に上場している内国普通株式銘柄の全て（約1,800銘柄）を対象とする株価指数』のことをいいます。

　過去→1968年1月4日の時価総額（約8兆6,020億円）を基準として→『その値を100として算出』されています。
　過去最高は“バブル期である1989年12月18日の2,884”で、ここ数年は約1,200～1,600程度で推移している状況です。

《TOPIX》をはじめ【時価総額加重平均型】の指数は⇒『時価総額の大きい株式の影響を受けやすい..』という特徴があります。『日経平均を“TOPIXで割って算出する指標”を「NT倍率」と言い、その推移で日本の株式市場全体の動向を把握する』ものとされています。

　世界的には【S&P500】の値をアメリカの平均株価としていることが一般的です。

　《ニューヨーク証券取引所》・《NYSE MKT》・《NASDAQ》に上場している銘柄から⇒『代表的な500銘柄を選定して、その株価から算出される』ものです。

　【S&P500】は、アメリカのスタンダード・アンド・プアーズ社が定めている株価指数です。銘柄が500あるが故、30銘柄のNYダウと比べて『分散性の面での優位性』～『時価総額は→アメリカの株式市場の約80%をカバー』しています。

　1957年3月4日から現在の形での開始となっていますが⇒『1941年から1943年における平均を10として算出』しています。

【S&P500】は→2018年9月21日に“2,941.91の最高値”を記録し、チャートの推移が『アメリカ経済の驚異的成長力』をあらわしています。

　【ナスダック総合指数】とは⇒『アメリカの電子株式市場である”NASDAQ（ナスダック）”に上場している全銘柄を対象とする株価指数】のことです。

　“1971年2月5日の時価総額を基準とし→その値を100として算出”されています。

　ナスダックには、MicrosoftやGAFA（Google・Apple・Facebook・Amazon）などの、世界的なIT関連企業が上場しており、これら『業界の動向を読む上での重大な指標』となっています。　　　

　IT関連企業は業績変動が激しいために、【NYダウ】や【S&P500】と比較すると⇒『株価も乱高下しやすい』という特徴が垣間見えます。また【ナスダック総合指数】は⇒『同市場に上場してさえいれば、アメリカ国外の企業も対象』になるのですが、近年では「中国企業の上場」が伸びているようですね。

まさに『世界的な動向が反映されやすい指標』といえます。

【ナスダック総合指数】は→2018年8月30日に“8,133.29”の最高値を記録しています。『IT関連企業の力強い成長』が認識できます。

　『香港証券取引所の平均株価を表す指数』で→アジアにおける重要な株価指数、それが【香港ハンセン指数】です。

　ハンセン銀行が開発し⇒『ハンセン銀行傘下のハンセン・インデックス・サービス社（HSIサービス社）が、1969年より公表』しているものです。

　1964年7月31日を基準日として→その時価総額を“100として算出”されています。構成銘柄数は一定しないようなのですが、構成銘柄には→「HSBCホールディングス」・「中国銀行」・「中国石油天然気 (ペトロチャイナ）」・「中国移動（チャイナモバイル）」といった有名企業が名を連ねてる現状です。

　中国・香港企業の発展にともないながら、猛烈な勢いで時価総額を上げ→2018年1月29日に“33,484.08の最高値”を記録しました。しかし、それ以降は下落傾向にある状況でしょうか。

　『上海証券取引所に上場している“全銘柄を平均して算出”する、中国本土の平均株価指数』のことを→【上海総合指数】といいます。

　「中国人限定市場のA株（上海A株）」・「外国人用のB株（上海B株）」その両方の株価に連動します。

　日本人に馴染みのある企業は→『ハイセンスグループ』・『青島ハイアール』などでしょうか。

　基準日は→1990年12月19日で、“この日の全株式の時価総額を100”とするものですが、指数の算出自体は→1991年7月15日から開始された経緯となります。

　中国経済の急激な発展に合わせ、指数は2007年に“6,000近くにまで上昇”したのですが、翌2008年には“2,000を下回る”まで急落した現実も抱えています。現状、“約2,000~5,000の間で推移”といったところでしょうか。『取引停止となっている銘柄が多い』・『当局が証券会社や国有企業に対して→株の買い支えを強制している』ことなどから『上海総合指数は実体経済とかけ離れた「作られた指数」』とささやかれています。